新耐震基準でも建物倒壊のリスク

1月1日に発生した能登半島地震では、多数の木造家屋などが倒壊した。

最大震度7を観測した今回の地震では、低層の住宅にダメージが大きい地震周期、

揺れが一往復するのにかかる時間「周期」が、1秒から2秒の揺れの多い

「キラーパルス」が発生したことが家屋の被害を大きくしたとの見方もある。

また、古い木造住宅が多く耐震化率が低かった可能性なども指摘されている。

なぜ今回の地震で建物被害が大きくなったのか。

震度6～7レベルの大きな揺れに繰り返しさらされると、

新耐震基準の建物でもダメージが蓄積して倒壊する危険性が高まる見方がある。

能登半島では、以前から比較的規模の大きな地震が繰り返し発生しており、

建物へのダメージが積み重なっていた可能性がある。

また、地盤について、2007年の能登半島地震後に現地調査報告によれば

「断層活動によって隆起してできた半島で山岳部分は硬い地層になっています」

ほかの地域と比べて地盤が際立って弱いわけではなさそうです。

2007年の地震よりも被害が大きいのは地盤が原因というより、

地震の揺れの大きさが極度に強かったのではないかと今のところ推測するしかないと考えます。

建物の倒壊リスクについて、中古建物の選定基準として新耐震基準になった1981年以降で、

できるだけ2000年以降の建築物件の選定を強く勧めます。

1981年以前は耐震性能が低いので、かなりリスクが高いです。

さらに余震的な地震が続くようなときは、大きな地震に備えて、

また、建物へのダメージが蓄積している可能性があるため

所有する建物の耐震性能の調査（インスペクショ）を利用し、

予め耐震補強工事をしておくこと強くをおすすめします。

大きな地震による建物被害は、今回の能登半島地震に限ったことではなく、幾度となく、

日本の各地で同様の災害が繰り返されてきました。

その度に、私たちは地震への備えについて考えさせられてきたが、

今回の能登半島地震から、私たちは何を学び、今後にどう生かしていくのか、今すぐ行動すべきだと考えます。

先ずは信頼おける不動産屋さんに相談して建物診断するインスペクションを手配してもらってはいかがでしょうか。

大切な土地家屋を守るための皆様の最初の行動としては、先ずは無料相談のご予約をご利用ください。

必要に応じて当社が協業する建物診断（インスペクション）専門家を派遣し調査（有料）いたします。

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